2022/06/30
2024/09/04
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社内報こそ動画を活用？企業が導入するメリットなどを解説
文面だけでは伝わりにくいことも効率よくスマートに届けられるのが動画です。
実際に経営者や各部署のメッセージ・情報を社内報で共有するために、動画を活用している企業が増えています。
しかし、これから動画社内報の導入を検討している企業にとっては、何がメリット・デメリットなのか把握できていないケースもあるでしょう。
そこで今回は、社内報を動画にするメリットやデメリット、社内報で使用できるネタについてご紹介します。
動画社内報が浸透しつつある理由とは
動画を活用した社内報が企業に浸透しつつある理由の1つに、社会情勢の変化が挙げられます。
近年では、コロナによる社会情勢の変化によってテレワーク業務を取り入れた企業も多くなりました。自宅で勤務する従業員が多くなると、紙媒体で回覧板のように社内報を回すことができません。
そのため、動画で社内報を伝達する方法が取り入れられるようになったと考えられます。
理由の2つ目は、動画が情報を効率的に伝える手段であることです。人間の脳は文字よりも写真や映像の方が記憶の定着率が高い性質があります。
その点を考えると、社内報を動画にするのは、内容を伝えやすく覚えてもらいやすい優れたツールといえるでしょう。
動画社内報のメリット
動画社内報のメリットとしては主に、
- 素早く伝えられる
- 熱意や感情が伝わる
- 具体例をイメージしやすくなる
- コストを削減できる
の4つが挙げられます。
うまく活用すれば、従業員のモチベーションを高めることもできるでしょう。
モチベーションの低下が気になる企業は、ぜひ積極的に取り入れてみてください。
ここからは、それぞれのメリットを詳しく解説していきます。
素早く社内報を共有できる
まず、動画を活用した社内報は情報を素早く多くの人に伝えられます。
紙媒体の場合、作成したコンテンツを印刷する時間や印刷したコンテンツを社員の手元に届ける時間がかかります。コスト削減のため全社員ではなく部署ごとに数部作成するケースだと、全員が社内報を読み終わるまでに時間が必要です。
また、全社員分印刷をしても、オフィスが全国にある場合はオフィスに届ける時間がかかります。出張中の社員はオフィスに戻ってからの確認となるでしょう。
さらに最近ではリモートワークを導入している企業も増えており、次にオフィスに出社する日まで社内報を確認できないか、別途郵送する必要があります。
しかし、動画の場合はサーバーにアップロードすることで、全国どこにいても瞬時に確認することが可能です。さらに、緊急の社内報、号外の配信も動画でならすぐに可能でしょう。
また、社内報というより全社集会に近いですが、ライブ配信(リアルタイム配信)で情報を素早く伝えられ、一体感を生む空間作りにも活用できます。
熱意や感情が伝わる
動画は非言語情報を付加させられる点において優れています。
例えば、社長が社員へ感謝を述べたメッセージを社内報にしたい場合、文字だけだと受け手の読み取り方次第では本当に伝えたい内容が伝わらない可能性があります。
しかし、社長の熱意や感情が伝わるような動画にすることで社員の心に響き、会社に所属している実感が沸いてモチベーションの向上に繋がります。
また、米国 Forrester Research社の研究結果によると、1分の動画で伝えることができる情報量は文字に換算すると約180万語分とのことでした。これは英語の場合であり日本語の場合はまた数字が異なるとは思いますが、それでも圧倒的に多くの情報を伝えられる点に変わりはないでしょう。
情報を伝えられるだけでなく熱意・感情を込められるのは、文字にはない動画ならではのメリットです。
具体例をイメージしやすくなる
作成する動画に工夫を凝らすことで、より具体例をイメージしやすくさせられるのもメリットといえます。
例えば、研修の理解度アンケートを動画社内報にする際、内容を話しつつ円グラフを用いるなどです。
また、アンケートをもとに何が分かるのか、何をしていくべきなのかをテキスト挿入することで、視聴者側は理解しやすく、具体例をイメージできます。
このように、動画に写真・グラフ・テキストのような装飾を入れることで、イメージしにくいものを分かりやすく表現することが可能です。
コストを削減できる
動画社内報を使えば、一度作った動画は再利用できたり、プリンターの紙やインクなどの金銭的なコストを削減することができます。オリエンテーションや研修などの動画が必要な時に改めて社内報として使うこともできるでしょう。
ただし動画社内報の場合は、撮影機材などの準備をするため、初期コストは紙媒体の社内報より動画社内報の方が高くなる可能性もあるため、自身の企業にどちらの媒体の社内報が合っているのかを良く検討しましょう。
動画社内報のデメリット
動画社内報のデメリットとしては、以下の項目があります。
- 動画編集技術が必要
- セキュリティの問題
上記は全て、動画社内報の導入初期に生じるデメリットです。
長期的に見ればデメリットに感じなくなる部分でもあるので、しっかりと理解して導入すべきかを決めましょう。
動画編集技術が必要
社内報で動画を活用する場合、編集技術を必要とします。
特に、写真やグラフ、テキストの装飾、動画エフェクトの適用等をする場合には、最低限のスキルがなければ時間的コストがかさみ、紙媒体の社内報の方が安く済む場合もあります。
動画編集担当を決める際は、あらかじめ動画の編集技術があるかどうかを見極めてから決めるようにしましょう。
セキュリティの問題
動画の内容によっては社外に漏洩してはいけないものも含まれてくるはずです。
そのため、誰もが見られるようなYoutubeやセキュリティが堅牢ではない配信プラットフォームは利用を避けたいですよね。社員も安心して視聴できるように、セキュアな環境下で配信できるプラットフォームを選ぶようにしましょう。
弊社の動画配信システム「クラストリーム」なら、機密性の高い動画もセキュアな環境下で配信することが可能です。
動画を活用した社内報を検討している方は、ぜひ一度お問い合わせください！
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動画社内報制作の基本的な流れ
動画社内報制作の基本的な流れは、おおむね以下の通りです。
＜動画社内報制作の基本的な流れ＞
- 配信日を決める
- 配信方法を決める
- 企画案を作成する
- 必要な機材を用意する
- 動画を撮影する
- 撮影済みの動画を編集する
- 配信方法に合わせて動画を書き出す
企画案は、絵コンテを使って視覚化すると分かりやすいです。
絵コンテとはシーン別の意図や見せ方などを簡単なイメージ画や文字で整理したものです。
動画撮影時に慌てないよう、事前に見せ方などを決めておくことをオススメします。
また、動画社内報の撮影に必要な機材としては以下が考えられるでしょう。
＜動画社内報の撮影に必要な機材＞
- 撮影用のカメラ
- 三脚（ジンバル）
- マイク（単一指向性）
- 動画撮影用LEDライト
ジンバルとは、手持ちできる三脚のような機材です。
最近ではスマートフォンのカメラ機能が向上しているため、スマートフォンを使っての撮影もオススメです！
動画社内報を成功させるポイント
動画社内報を上手に活用すれば、社員がスムーズに作業ができたり、意識を共有できたりとメリットの部分が大きくなります。
ここでは、具体的な動画社内報を成功させるポイントについて解説するので、ぜひ動画を作る際の参考にしてください。
尺は短めに作る
動画の尺は、短めに作るのがおすすめです。
文字による社内報でも言えることですが、伝えたい内容が長くなれば見る気も失せてしまうためです。
どのくらい短くすればいいのかは内容によって変わるので一概には言えませんが、10分〜15分を超えそうであれば分割して発信するのがいいでしょう。
余計な内容は編集でカットして、伝えたいことは端的かつ分かりやすく心がけてみてください。
テロップやサムネイルにこだわる
音声のみだと、視聴環境によってはきちんと情報が伝わらないことがあります。
そのため重要にはテロップを挿入し、視聴者に確実に伝わるようにしましょう。
また、動画を活用する場合は、サムネイルにもこだわりましょう！
サムネイルは動画の表紙のようなものであり、視聴者が動画に興味を持ってクリックするかどうかに大きく影響するためです。
動画を制作する段階から、視聴者が気になるようにサムネイルをどうするか考えておくと良いでしょう。
商品や図説を用いて説明する
商品や図説を用いると、視聴側が内容をよりイメージしやすくなるのでおすすめです。例えば、スキンケアクリームの使い方を実際に商品を用いて社内報として配信します。
実際に商品を用いて説明すると使ったことがない社員でも使用感のイメージが共有でき、お客様や取引先にもスムーズに案内ができます。
動画を作ってみて、商品や図説が必要だと感じたら積極的に取り入れていきましょう。
社内報の媒体を併用するのも効果的
動画社内報は確かに効果的ですが、紙媒体の社内報も使い方によっては有効です。
例えば、紙媒体の社内報を回しつつ、あとで動画社内報も確認してもらうという使い方が考えられます。
さらに、自社サイトのお知らせページなどでテキストを記載する方法もあるので、社内報の媒体をうまく併用して効果的な伝達を試してみるのもいいでしょう。
効果をしっかりと検証する
動画を作成して社内で共有した段階で終わりではなく、効果を確認することが重要です。
動画の視聴状況やその他の情報を確認できるプラットフォームであれば、効果検証に便利だといえます。
例えば動画に対するコメントやアンケート、評価などができるプラットフォームなら、効果検証から次回への活用までしやすいでしょう。
視聴促進策を考える
社内広報を動画で発信する場合、より多くの社員に読まれるように工夫が必要です。
社内報は対象読者の層が広くターゲットを明確にしにくいことから、結局どの層にも刺さらない内容になり、社内報を見てもらえなくなる傾向があります。
見てもらえる社内報にするには、社内報ごとに主なターゲットとなる部署や年齢層の明確化が大切です。
またできるだけ幅広い社員に見てもらいたいのであれば、社内ポータルサイトのトップページの目立つところにリンクを貼る方法も考えられます。
さらに、朝礼や夕礼などで時間を取り、部署で一斉に社内報を見るようにする方法もあるでしょう。
社内報の重要度に合わせて、視聴促進策を考えてみましょう。
最初はシンプルに始めてみる
動画社内報の導入を検討している段階であれば、まずはシンプルに始めてみることを考えてみてください。
業務と並行して動画制作を進めると、時間や手間がかかりすぎて進まないことが考えられます。
そのため動画の内容や使用する機材をできるだけシンプルにして、やるべきこともできるだけ少なくすることが重要です。
また、できるだけ利用しやすい動画配信プラットフォームを利用することも、スムーズに動画を制作するコツです。
動画社内報に適した企画事例・ネタ
社内報を動画コンテンツにする場合に適した企画やネタをご紹介します。
ぜひ、自社で活用する際の参考にしてください。
代表（社長）や経営陣からのメッセージ
社長や経営陣からのメッセージや経営理念を社員全体に浸透させることで、社員との信頼関係を深く築くことができます。紙面でメッセージを伝えるのではなく、動画配信を通じて、実際に話している姿を見せることで、人柄や雰囲気、熱意を社員に伝えることができます。
社内イベント
新型コロナウィルスの影響で、社内イベントなどの全社員が一堂に会する機会が減ってきた企業の方もおられるのではないでしょうか。
例えば入社式などの社内イベントをライブ配信したり、その様子を社内報に掲載し振り返ることで思い出を共有できたり、イベント当日に参加できなかった人の次回の参加にも繋げられます。
各部署やチーム、従業員の紹介
各部署やチームの紹介も、動画社内報に適しています。
各部署の顔ぶれや特徴、業務の様子などを動画に収めて社内で共有することで、社員の一体感が高まりやすくなります。
目立った成果を上げた部署やチームなどを動画社内報で紹介する形式にすれば、社員のモチベーションアップも見込めます。
ニュース風の社内報番組
定期的にニュース風の社内報番組を制作して配信することで、会社全体の動きを共有して目線合わせすることが可能です。
活躍した社員にインタビューをする、経営層のスピーチを入れるなど、幅広い活用方法が考えられるコンテンツです。
研修用・教育用動画の共有
研修用・教育用動画を撮影したら、動画社内報で共有するのも良いでしょう。
＜共有するコンテンツの例＞
- 研修の内容
- 業務マニュアル
- 社内事例
- 優秀社員のロープレ など
上記のように動画社内報を活用することで、ノウハウの横展開が容易に可能です。
研修用動画の作り方や活用例などをまとめた記事もありますので、興味がある方は併せてご覧ください。
関連記事：
研修動画の作り方！効果的な研修動画を作るコツをわかりやすく解説
業務マニュアルは動画でわかりやすく！簡単な作成方法を紹介
まとめ
今回は、社内報に動画を用いるメリット・デメリットに加え、活用方法や企画などについて解説しました。
メリット・デメリットを理解して、業務効率化のために動画社内報を取り入れましょう。
社内報動画の導入をお考えなら、弊社が運営する動画配信システム「クラストリーム」のご利用をぜひご検討ください！
費用を抑えつつ、幅広い機能を直感的な操作で誰でも簡単に扱えます。
＜クラストリームの機能例＞
- 動画配信、ライブ配信
- ダイレクトリンクURL発行
- 資料ファイル添付
- コメント機能
- 視聴アンケート
- コンテンツ検索
- メール送信
- IPアドレス制限
- グループ設定
- グループごとへの配信設定 など
動画配信にかかる手間を抑えることで、無理なく動画社内報を導入できるでしょう。
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