社内報こそ動画を活用?企業が導入するメリットなどを解説 | 動画配信システム・プラットフォーム【クラストリーム】

2022.06.30

社内報こそ動画を活用?企業が導入するメリットなどを解説

文面だけでは伝わりにくいことも効率よくスマートに届けられるのが動画です。
実際に経営者や各部署のメッセージ・情報を社内報で共有するために、動画を活用している企業が増えています。
しかし、これから動画社内報の導入を検討している企業にとっては、何がメリット・デメリットなのか把握できていないケースもあるでしょう。

そこで今回は、社内報を動画にするメリットについてご紹介します。

【目次】
動画社内報が浸透しつつある理由とは
動画社内報のメリット・デメリット
動画社内報を活用する方法
動画社内報に適した企画
まとめ

動画社内報が浸透しつつある理由とは

動画社内報が企業に浸透しつつある理由の1つに、経済状況の変化が挙げられます。
まず、近年ではコロナの影響によってテレワーク業務を取り入れた企業も多くなりました。
自宅で勤務する従業員が多くなると、紙媒体で回覧板のように社内報を回すことができません。
そのため、動画で社内報を伝達するのが主流になりました。

理由の2つ目は、動画は人間の脳に基づいた効率のいい伝達方式だからです。
人間の脳は文字よりも写真や映像の方が記憶の定着率が高い性質があります。
その点を考えると、社内報を動画にするのは、内容を伝えやすく覚えてもらいやすい優れたツールといえるでしょう。

動画社内報のメリット・デメリット

動画社内報を活用するときには、良い部分と悪い部分を理解しておかなくてはいけません。
では、動画社内報のメリット・デメリットをそれぞれ解説します。

動画社内報のメリット

動画社内報のメリットとしては主に、

・素早く伝えられる
・熱意や感情が伝わる
・具体例をイメージしやすくなる
・コストを削減できる

の4つが挙げられます。

うまく活用すれば従業員のモチベーションを高めることもできるでしょう。
モチベーションの低下が気になる企業は、ぜひ積極的に取り入れてみてください。
ここからは、それぞれのメリットを詳しく解説していきます。

1. 素早く社内報を共有できる

まず、動画社内報は内容を素早く伝えられます。

紙媒体の場合、作成したコンテンツを印刷する時間、印刷したコンテンツを社員の手元に届ける時間がかかります。コスト削減のため、全社員ではなく部署ごとに数部作成する、というケースだと全員が社内報を読み終わるまでに時間がかかり、また、全社員分印刷をしても、オフィスが全国にある場合はオフィスに届ける時間がかかります。出張中の社員はオフィスに戻ってからの確認となるでしょう。また、最近ではリモートワークの導入が当たり前になっており、週の数日自宅で勤務するケースでは次にオフィスに出社する日まで社内報を確認できません。

しかし、動画の場合はサーバーにアップロードすることで、全国どこにいても瞬時に確認することが可能です。さらに、緊急の社内報、号外の配信も動画でならすぐに可能でしょう。

また、社内報というより全社集会に近いですが、ライブ配信(リアルタイム配信)で情報を素早く伝えられ、一体感を生む空間作りにも活用できます。

2. 熱意や感情が伝わる

動画は非言語情報を付加させられる点において優れています。

例えば、社長が社員へ感謝を述べたメッセージを社内報にしたい場合、文字だけだと受け手の読み取り方次第では本当に伝えたい内容が伝わらない可能性があります。

しかし、社長の熱意や感情が伝わるような動画にすることで、社員の心に響き、会社に所属している実感が沸き、モチベーションの向上に繋がります。

また、米国 Forrester Research社の研究結果によると、1分の動画で伝えることができる情報量は文字に換算すると約180万語分となります。これは英語の場合であり、日本語の場合はまた数字が異なるとは思いますが、それでも圧倒的に多くの情報を伝えられる点に変わりはないでしょう。

伝える内容に合わせて、熱意・感情を込められるのは、文字ではできない動画ならではのメリットです。

3. 具体例をイメージしやすくなる

作成する動画に工夫を凝らすことで、より具体例をイメージしやすくさせられるのもメリットといえます。

例えば、研修の理解度アンケートを動画社内報にする際、内容を話しつつ円グラフを用いるなどです。

また、アンケートをもとに何が分かるのか、何をしていくべきなのかをテキスト挿入することで、視聴者側は理解しやすく、具体例をイメージできます。

このように、動画に写真・グラフ・テキストのような装飾を入れることで、イメージしにくいものを分かりやすく表現させることが可能です。

4. コストを削減できる

動画社内報を使えば、一度作った動画は再利用できたり、プリンターの紙やインクなどの金銭的なコストを削減することができます。オリエンテーションや研修などの動画を必要時に改めて社内報として使うこともできるでしょう。

ただし、動画社内報の場合は、撮影機材などの準備をするため、初期コストは紙媒体の社内報より動画社内報の方が高くつく可能性もあるため、自身の企業にどちらの媒体の社内報が合っているのかを良く検討しましょう。

動画社内報のデメリット

動画社内報のデメリットとしては、以下の項目があります。

・動画編集技術が必要
・セキュリティの問題

全て動画社内報導入初期に生じるデメリットです。

長期的に見ればデメリットに感じなくなる部分でもあるので、しっかりと理解して導入すべきかを決めましょう。

ここからは、それぞれのデメリットについて詳しく解説していきます。

動画編集技術が必要

動画社内報を使う場合、編集技術を必要とします。

特に、写真やグラフ、テキストの装飾をしたい場合には、スキルがなければ時間的コストがかさみ、紙媒体の社内報の方が安く済みます。

動画編集担当を決める際は、あらかじめ動画の編集技術があるかどうかを見極めてから選ぶようにしましょう。

セキュリティの問題

動画の内容によっては社外に漏洩してはいけないものも含まれてくるはずです。

そのため、誰もが見られるようなYoutubeやセキュリティが堅牢ではない配信プラットフォームを用いないように注意しなくてはいけません。

社員も安心して視聴できるように、高セキュアな配信ができるプラットフォームを探しておくようにしましょう。弊社のクラウド型動画配信システム・プラットフォーム「クラストリーム」なら機密性の高い動画も高セキュアで配信することが可能です。

動画の社内報を検討している方は、ぜひ一度お問い合わせください!

動画社内報を活用する方法

動画社内報を活用すれば、社員がスムーズに作業ができたり、意識を共有できたりとメリットの部分が大きくなります。

ここでは、具体的な動画社内報の活用方法について解説するので、ぜひ動画を作る際の参考にしてください。

尺は短めに作る

文字による社内報でも言えることですが、伝えたい内容が長くなれば見る気も失せてしまいます。

そのため、動画の尺は短めに作るのがおすすめです。

どのくらい短くすればいいのかは内容によって変わるので一概には言えませんが、10分〜15分を超えそうであれば分割して発信するのがいいでしょう。

余計な内容は編集でカットして、伝えたいことは端的かつ分かりやすく心がけてみてください。

商品や図説を用いて説明する

商品や図説を用いると、よりイメージしやすくなるのでおすすめです。例えば、スキンケアクリームの使い方を実際に商品を用いて社内報として配信します。

そうすると、使ったことがない社員でも使用感のイメージが共有でき、お客様や取引先にもスムーズに案内ができます。

動画を作ってみて、商品や図説が必要だと感じたら積極的に取り入れていきましょう。

社内報の媒体を併用するのも効果的

動画社内報は確かに効果的ですが、紙媒体の社内報も使い方によっては有効です。

例えば、紙媒体の社内報を回しつつ、あとで動画社内報も確認してください、といった使い方があります。

これは、社員全員に確実に伝達したい内容がある場合に効果的です。

さらに、自社サイトのお知らせページなどでテキストを記載する方法もあるので、社内報の媒体をうまく併用して効果的な伝達を試してみるのもいいでしょう。

動画社内報に適した企画

社内報を動画コンテンツにする場合、適した企画をご紹介します。
ぜひ、自社で活用する際の参考にしてください。

代表(社長)や経営陣からのメッセージ

社長や経営陣からのメッセージや経営理念を社員全体に浸透させることで、社員との信頼関係を深く築くことができます。紙面でメッセージを伝えるのではなく、動画配信を通じて、実際に話している姿を見せることで、人柄や雰囲気、熱意を社員に伝えることができます。

社内イベント

新型コロナウィルスの影響で、社内イベントなどの全社員が一堂に会する機会が減ってきた企業の方もおられるのではないでしょうか。
例えば入社式などの社内イベントをライブ配信したり、その様子を社内報に掲載し振り返ることで思い出を共有できたり、イベント当日に参加できなかった人の次回の参加にも繋げられます。

まとめ

今回は、社内報に動画を用いるメリット・デメリットに加え、活用方法について解説しました。

もし、社内報で動画を導入したい企業のご担当者様がおられましたら、高セキュアな動画をアップロードできる当社の動画配信システム・プラットフォーム「クラストリーム」がおすすめです。

分からないことがあれば、ぜひお気軽に下記フォームにてお問い合わせください。

メリット・デメリットを理解して、業務効率化のために動画社内報を取り入れていきましょう。