2022/10/20

2024/10/31

社内動画のセキュリティ対策でリスクを最小化する5つの方法

社内イベント動画や新入社員研修動画といった「社内動画」を活用する際には、大きな課題として「セキュリティ」が挙げられます。

「配信した動画が社外に流出するリスク」「社内専用の動画が外部からアクセスされるリスク」
など、動画のセキュリティ対策は悩みのタネですよね。

動画の配信におけるセキュリティ対策は、特に社内イベントや新入社員研修の動画において重要です。本記事では、具体的な対策や疑問への回答、オススメの動画配信システムを解説します。

動画活用における「セキュリティ」のリスクとは

社内向けの動画活用の際には、以下のようなセキュリティリスクが潜んでいます。

• 不正アクセス
• 情報漏洩
• 不正コンテンツの投稿
• 著作権侵害

社内向けの動画には、機密情報も含まれているものもあります。
そのため、外部からの攻撃者による不正なアクセスを防いだり、意図せず情報が漏洩してたりしてしまうことは避けなければなりません。社内のみ・もしくは特定の人だけが閲覧できるように対策が必要です。

また、情報が取られるだけでなく、アカウントを乗っ取られ、不正なコンテンツを配信してしまい法的な問題になるなどの可能性も考えられます。

このように動画活用の際には、セキュリティ上のリスクがあることを考慮し、事前にチェックをして動画活用を行うことが重要です。

動画のセキュリティを向上する5つの対策

セキュリティ向上の対策には、主に以下の5つが挙げられます。

• ストリーミング配信
• アクセス元のドメイン制限
• IPアドレス制限
• ワンタイムパスワード
• ユーザー認証

企業の動画活用担当の方は、自社で実施ができているかをチェックしてみましょう。

ストリーミング配信

動画を配信する方法として、ストリーミング形式・プログレッシブダウンロード形式の2種類があります。
どちらもデータをダウンロードしながら動画を再生する形式となりますが、ストリーミング形式の場合、ダウンロードしたデータは端末に残りません。

ダウンロードしたデータが端末に保存されるプログレッシブダウンロード形式の場合は、動画配信が終了したあとも視聴できるため、外部に流出するリスクが高くなります。動画配信の際は、データが端末に残らないストリーミング形式で行うことがセキュリティ対策として効果的です。

※一部のストリーミング技術ではキャッシュとして一時的にデータが残る可能性があります。キャッシュクリアやDRM（デジタル著作権管理）を併用することで、リスクをさらに低減できます。

アクセス元のドメイン制限

アクセス元のドメイン制限とは、管理側で指定したドメインのみ指定したサイトへのアクセスが可能となる仕組みです。
動画を配信しているサイトにアクセス元のドメイン制限をかけることで、外部からの閲覧や情報流出を防止することができます。仮に外部に動画を配信しているサイトのURLが流出した場合でも、指定したドメインからしかアクセスができないため、情報漏洩するリスクは低くなります。

IPアドレス制限

IPアドレス制限とは、管理者が指定したIPアドレスのみが動画保存先にアクセスできるようにする仕組みです。

事前に企業内のIPアドレスだけを許可することで、企業内ネットワークから接続している機器以外はアクセスできなくなり、高いセキュリティ対策となります。

このため、社内からのアクセスのみに限定したい場合には、IPアドレス制限を活用すると良いでしょう。たとえ動画配信サイトのURLが外部に漏洩したとしても、許可されたIPアドレス以外からはアクセスできないため、情報漏洩のリスクを低減できます。

ワンタイムパスワード

ワンタイムパスワードとは、限られた時間や回数など、短期間だけパスワードを許可する仕組みです。動画配信要のURLにワンタイムパスワードを設定しておくことで、許可された期間外や、回数を超えると動画が閲覧できなくなります。短期間で変更されるため、第三者に知られても長期間の悪用を防ぎます

ユーザー認証

ユーザー認証とは、動画URLへのアクセスに対してユーザー認証を設定し、閲覧できる対象の制限をかける方法です。それにより、正しいユーザー名・パスワードを入力しなければ、動画を閲覧することができません。2段階で設定することも可能なので、「社員のみ」「会員のみ」などに配信を特定することで、外部にも流出しにくくなります。

動画のセキュリティ対策に関するよくある疑問

YouTubeで”限定公開”するのは安全ですか？

結論として、YouTubeの‘限定公開’はセキュリティ対策として不十分です。

YouTubeにアップロードする際、「限定公開」の設定をすると、YouTube内の検索結果や関連動画には表示されません。

その場合、対象ページのURLを知っているユーザーのみが閲覧できるため、セキュリティ対策ができていると考える方も多いでしょう。

しかし、該当のURL自体が企業外に漏れてしまった際には、誰でも見れるようになってしまいます。

URLはメールやチャットでも手軽に添付できてしまうため、情報漏洩のリスクは高いと言えます。

セキュリティの担当者は必要ですか？

セキュリティ対策の効果を最大化するためには、社内に専任のセキュリティ担当者を置くことが推奨されます。担当者の知識やセキュリティのリテラシーの度合いによって、情報流出等のトラブルの発生率が変わってくるためです。動画活用の際には、あらかじめ情報セキュリティ講習などを実施し、担当者の意識づけを行っておくことをおすすめします。

動画のセキュリティ対策なら「クラストリーム」

万全のセキュリティ対策がされた動画配信システムをお探しなら、弊社が運営する動画配信システム「クラストリーム」がオススメです！
クラストリームには下記のような特徴があるため、セキュリティ対策も含めて活用しやすいツールです！

セキュリティレベルが高い

クラストリームは、金融機関や官公庁など機密レベルが高い組織でも利用されているセキュリティに強い動画プラットフォームです。動画共有を行う対象者を設定できることはもちろん、役職や立場にあわせた限定公開も可能なので、動画を見てほしい人だけに共有できる便利な機能も備わっています。

また、常時オンライン接続が必要なクラウドサービスの提供だけでなく、オンプレミスでも利用できるため、インターネットを通じウイルスが侵入して動画が流出するという心配もありません。

限定配信が可能

クラストリームの機能として、登録ユーザーをグループ分けし、指定するユーザーに限定公開できるというものがあります。

たとえば新入社員研修の動画は、新入社員だけ視聴できれば問題ありません。クラストリームなら、最初からグループ分けしたユーザーにのみ自動公開されるため、限定公開作業の手間を最小限に抑えられます。クラストリームはアカウントに登録したユーザーにだけ動画を公開するのが基本ですので、不特定多数の人に閲覧される心配がありません。

カテゴリーに分けて管理できる

クラストリームはカテゴリ分けをして動画をアップロードできます。様々な動画形式に対応していることはもちろん、画質設定も行えるので、インターネット回線の状況に応じた動画配信が行えます。また、アップロードした動画は会社ホームページにリンクを貼り付けたり、プレーヤーとして埋め込んだりして公開することも可能です。保存容量も大きく約3,000時間の動画が保存できるので、会社で扱うすべての動画をまとめて管理できます。

まとめ

本記事では、動画のセキュリティ対策に関するよくある質問やセキュリティ向上の方法、オススメの動画配信システムについてご紹介しました。

無料で利用できるサービスに比べると維持費用はかかってしまいますが、情報漏洩リスクなどを考慮するとセキュリティの高い有料サービスを利用するのがオススメです。
高いセキュリティ対策が施されている動画配信システムをお探しの方は、弊社が運営する「クラストリーム」の導入もぜひご検討ください。

ご興味をお持ちの方は、まずはクラストリームの資料をダウンロードしてみてください。
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